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Brave groupはやばい?炎上からの復活と「第三のVTuber企業」としての強みを解説

「Brave groupって炎上してたはずなのに、なんで今こんなに大きくなってるの?」「ぶいすぽっ!の会社ってどこ?」そんな疑問を持つ人は多い。実はBrave groupは、VTuber業界が本格的に盛り上がり始めた2018〜2019年、ゲーム系VTuberとして一世を風靡しながらも大炎上で売上がほぼゼロになった過去を持つ。そこからどう立て直し、今や「第三のVTuber企業」と呼ばれる存在になったのか。その軌跡と強みを解説する。

Brave groupが「やばい」と言われる理由

炎上事件からの大復活が注目された背景

Brave groupの前身となる会社(旧Unlimited)が2018年に立ち上げた「ゲーム部プロジェクト」は、都内の高校のゲーム部に所属する4人組という設定のVTuberグループで、ゲーム実況を中心に急速にファンを獲得した。しかし2019年、声優スタッフへの過度な業務負担や不適切なコミュニケーションがあったことが発覚し、声優が交代するという大炎上が発生。社員が約100人いたにもかかわらず、売上がほぼゼロに近い状態にまで落ち込んだ。

この危機的状況の中で代表取締役として経営再建を担ったのが野口圭登氏だ。前代表には退いてもらい、経営陣を刷新。自己資金を数千万円単位で会社に投入し、毎日投資家に会い続けながら資金調達を行い、会社の立て直しを図った。この「崖っぷちからの復活劇」が「Brave groupはやばい(すごい)」と言われる原点だ。

「第三のVTuber企業」として存在感を高めた流れ

VTuber業界では「にじさんじ」を運営するANYCOLOR(2022年上場)と「ホロライブプロダクション」を運営するカバー(2023年上場)の2社が圧倒的な存在感を持つ。その2強に非上場でありながら追いつく「第三極」として頭角を現してきたのがBrave groupだ。

2022年6月にeスポーツVTuberグループ「ぶいすぽっ!」を運営する株式会社バーチャルエンターテイメントをM&Aにより経営統合したことが大きな転機となり、その後も次々と事業・グループ会社を拡大させていった。

ゲーム系VTuberから広がった事業展開

炎上と再建を経てBrave groupが取り組んだのは、ゲーム系VTuber一本足打法からの脱却だ。音楽・アイドル・バーチャルライブ(VLiver)・メタバース・eスポーツなど複数の事業領域に展開し、リスク分散型のポートフォリオ経営へと転換した。このアプローチが「単なるVTuber事務所ではない」という評価につながっている。

詳細な経緯と分析はgamebizの「第三のVTuber企業」特集記事でも確認できる。

Brave groupの事業モデルと強み

ぶいすぽっ!を中心とした主力事業

Brave groupの現在の主力ブランドは「ぶいすぽっ!(Virtual eSports Project)」だ。eスポーツに特化したゲーム系VTuberグループとして独自のポジションを確立しており、Apex Legendsやマインクラフトなどを中心としたゲーム配信で熱心なファン層を抱えている。

ぶいすぽっ!は2020年2月に独立した事業としてスタートし、2022年6月にBrave groupとの経営統合を経て、現在はBrave groupの代名詞的な存在となっている。

VTuber・音楽・アイドル・VLiverなどのポートフォリオ戦略

Brave groupが「やばい」と評価されるもうひとつの理由は、ポートフォリオの幅の広さだ。

  • VTuber事業:ぶいすぽっ!、ネオポルテ、HIMEHINA など
  • 音楽事業:RIOT MUSIC(バーチャルミュージックレーベル)
  • バーチャルアイドル:Palette Projectなど
  • 海外VTuber事業:英語圏・中華圏・欧州向けグループ
  • メタバース事業:「Brave Engine」を活用したMEキャンパス
  • インキュベーション事業:AI・Web3等の新興領域開拓

特定のジャンル・キャラクター・タレントへの依存度を下げ、多くのIPを育てていくことで、長期的な事業基盤を構築しようとしている。

経営に特化したホールディングス型の体制

Brave groupの最大の特徴のひとつは、持株会社(ホールディングス)型の経営体制だ。2022年の経営統合を機に、Brave group本体を持株会社とするグループ経営体制に移行した。

持株会社であるBrave groupは経営全般・資金調達・M&A・海外戦略等を担い、各子会社(バーチャルエンターテイメント=ぶいすぽっ!運営、RIOT MUSIC等)がそれぞれの事業判断を担うという分業体制だ。これにより各事業のスピード感ある意思決定が可能になっている。

M&Aと海外展開が支える成長戦略

所属VTuberを増やしてきた買収・グループ化の動き

Brave groupは炎上後の立て直し期から一転、M&Aを積極的に活用した成長戦略を取ってきた。主な動きを整理すると以下のとおりだ。

  • 2022年6月:バーチャルエンターテイメント(ぶいすぽっ!)を経営統合
  • 2022年:MateReal(Palette Project等)を買収
  • 2023年7月:Geek Hive(DX支援)を買収
  • 2024年2月:Smarprise(バーチャルYouTuber事業)を買収
  • 2024年8月:アニメスタジオ「Brave Pictures」設立

さらに海外では米国の急成長VTuberグループ「IDOL VIRTUAL TALENTS」との業務提携、サンリオとの資本業務提携、韓国大手IT企業カカオとの資本業務提携など、グループの規模と影響力を急速に拡大させてきた。

英国・米国拠点の設立とグローバル戦略

Brave groupのグローバル戦略の特徴は、現地拠点の設立と現地向けVTuberのデビューを組み合わせた正面突破型の海外展開だ。英国・米国での拠点設立に加え、2023年はタイ・中国にも現地法人を設立した。

英語圏・中華圏・欧州市場を対象にしたグローバルオーディションも実施しており、2023年だけで20名以上の海外VTuberがデビューしている。ANYCOLOR・カバーが主に日本のVTuberの海外展開を軸とするのに対し、Brave groupは現地出身VTuberを育てる「現地化戦略」も取り入れている点が差別化要素となっている。

海外市場を見据えた事業展開のポイント

野口圭登氏は日本と海外でVTuber文化の受け取られ方が異なることを重視しており、海外市場ごとにカスタマイズしたアプローチを取ることを強調している。日本のVTuber文化をそのまま輸出するのではなく、各地域の視聴者に最適化したコンテンツを届けるという姿勢がグローバル戦略の軸だ。

KAI-YOUのBrave group特集記事でも海外展開の詳細が確認できる。

資金調達から見るBrave groupの勢い

シリーズDでの19.9億円調達と累計50.3億円の意味

Brave groupは2023年8月、シリーズDラウンドファーストクローズとして19.9億円の資金調達を実施し、累計調達額が50.3億円に達したことを発表した。

その後も同ラウンドの2ndクローズで追加調達を行い、シリーズD全体の調達額は31.1億円、創業以来の累計調達額は約58億円にまで達している(2024年初頭時点)。非上場企業としては相当な規模の資金調達を積み重ねてきた。

調達資金の主な用途はグローバル展開の促進と国内外でのM&A・アライアンスの強化だとされており、成長投資に積極的な姿勢が示されている。詳細はPRTIMESのシリーズD調達発表資料で確認できる。

複数の投資家から支持を集めた理由

今回のシリーズDには、シンプレクス・キャピタル・インベストメント(リード)をはじめ、東京理科大学イノベーション・キャピタル、マネーフォワードベンチャーパートナーズ(HIRAC FUND)、リヴァンプ、アドウェイズ・ベンチャーズの計5社が参加した。それ以前にもAnimoca Brandsの日本子会社からの出資もあった。

業種・性格の異なる投資家が揃っているのは、VTuberという単一事業への賭けではなく、IPプラットフォーム企業・グローバル展開企業としての将来性が評価されているためだ。

成長企業として注目される背景

ANYCOLORとカバーという上場2社の時価総額がそれぞれ数千億円規模に達したことで、「VTuber企業は成長業種」という認識が投資家の間で定着した。その流れの中で非上場第三極のBrave groupが「次のIPO候補」として注目されるようになっており、野口氏自身も「数年以内のIPOを目指して準備を進めている」と発言している。

野口圭登氏の経営スタイル

経営全般・人事・財務・PR・海外戦略を担う役割

Brave groupの代表取締役として野口圭登氏は、グループ全体の経営戦略・資金調達・M&A・海外戦略・PR・人事を担当している。炎上後の経営危機を自己資金投入と資金調達で乗り越えた経験が、現在の財務・経営感覚の基盤になっている。

野口氏は2025年2月に著書「Team Brave『勇気の経営』 時代をつくる、事業家集団へ」を刊行しており、Brave groupの軌跡とビジネス観をまとめた。ゲーム部プロジェクトの炎上から立て直しまでの経験が経営哲学の核心にある。

各グループ会社に事業判断を委ねる運営方針

野口氏のマネジメントスタイルの特徴は、「挑戦したい人に権限移譲する」という考え方だ。コーポレートビジョン「時代をつくる、事業家集団へ」に示されているように、各子会社・事業責任者に大きな裁量を与え、Brave group本体はあくまで経営インフラの提供者として機能する。

「ぶいすぽっ!」と「RIOT MUSIC」がそれぞれ異なるコンセプトで独自の世界観を築けているのも、この権限移譲型の経営体制があるからだ。

経営者としてのキャリアが事業成長に与える影響

野口氏はVTuber事業に参入する前からファイナンスや経営全般を担うポジションにあり、コンテンツ畑ではなく経営・財務の専門家としてのキャリアを持つ。この背景が、M&Aを活用した急速なグループ拡大・複数の投資家との関係構築・グローバル企業との提携推進などを可能にしている要因といえる。

Brave groupをどう見るべきか

単なるVTuber事務所ではない理由

ホロライブやにじさんじのような大手2社が「タレントマネジメント型のVTuber事務所」として機能しているのに対し、Brave groupは「IP総合企業・グローバルIPプラットフォーム」を目指している点が本質的に異なる。

アニメスタジオの設立(Brave Pictures)・メタバース事業・TCG(Xross Stars)・eスポーツスクールなど、VTuberの配信収益だけに依存しないIP活用の多角化が進んでいる。

ファン目線で注目したいポイント

Brave groupを応援するファンにとって重要な視点は以下のとおりだ。

  • ぶいすぽっ!はゲーム×eスポーツという唯一無二のポジションを維持しながら成長中
  • HIMEHINA・RIOT MUSICなどの音楽系タレントが海外展開(アジアツアー等)を積極化
  • グループが大きくなるほど各ブランドのコンテンツ制作リソースが充実する可能性
  • 一方でグループ拡大に伴う「目が届きにくくなる」リスクも存在する

今後の成長余地とリスクの見方

成長余地としては、IPOに向けた組織体制の整備・海外事業の収益化・アニメ制作等のIP二次展開が主な注目点だ。

注意: 一方でリスクとして、急速な拡大に伴うガバナンスの課題・タレントスキャンダルや炎上への対応・グローバル展開の収益化にかかる時間とコストなどを意識しておく必要がある。炎上を経験してきた会社だからこそ、リスク管理の重要性は誰よりも認識しているはずだが、規模が大きくなるほど一つひとつのリスクの影響も大きくなる。

より詳しい事業分析はmaclooud journalのBrave group特集記事でも確認できる。またtoramcafe.comでもVTuber業界の動向を継続的に取り上げているので参考にしてほしい。

まとめ

Brave groupが「やばい」と言われる要点整理

  • 前身の「ゲーム部プロジェクト」が2019年に大炎上し、売上がほぼゼロになるという危機を経験
  • 野口圭登氏が代表として経営再建。自己資金投入と資金調達で立て直しを実現
  • 2022年のぶいすぽっ!経営統合を契機に急成長。「第三のVTuber企業」へと浮上
  • シリーズD調達(19.9億円)で累計調達額50.3億円(その後約58億円)に達する
  • 国内外15社以上を束ねるホールディングス型グループに成長

復活と拡大を支えた戦略の振り返り

Brave groupの復活と成長を支えた柱は3つある。第一に経営体制の刷新(炎上後の代表交代と体制整備)、第二にポートフォリオ戦略(ゲーム系VTuber一本足からの多角化)、第三にM&A主導の規模拡大(ぶいすぽっ!など複数の優良グループの取り込み)だ。この三位一体の戦略があったからこそ、業界2強に次ぐ「第三極」の地位を確立できた。

今後注目すべき成長ポイント

  • IPO準備の進捗:数年以内のIPOを目指すとしており、上場に向けた準備がどこまで進むかが注目点
  • 海外事業の収益化:英米・タイ・中国・韓国への展開が実際の売上貢献につながるかどうか
  • Brave Picturesによるアニメ制作:自社VTuberのIP展開がアニメ化を通じてどこまで広がるか
  • サンリオ・カカオとの資本業務提携の成果:大型提携がコンテンツ・ビジネス面でどう実を結ぶか
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